太陽光発電を住宅に導入する際には、太陽光発電装置本体の価格はもとより、
付帯する設備や配線工事などにも費用が発生しますし、その前に入念に行われる調査や
設計計画及び実際の施工費、それに本体である太陽光パネルの架設のための
屋根上の補強など、多岐にわたる出費が必要になります。
したがって、この全額を一個人で負担することは並大抵ではないでしょう。
もちろんソーラーローンと言う比較的低金利のローンもありますが、
いずれにしても返済していかなければなりません。
この初期投資額の大きい点が日本での太陽光発電の普及に大きなネックになっていました。
太陽光発電は石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料を必要とする火力発電のように
有害物質を出しませんから、その点でも地球温暖化の原因とされる温室効果をもたらす
CO2の削減に大きく寄与します。
2009年12月にデンマークで開かれたCOP15（京都議定書第5回締約国会議）で
日本は2020年までに25％の温室効果ガスの排出削減目標を示したことで
世界の注目を浴びました。
しかしこの目標は太陽光発電のさらなる普及がない限りまず不可能なことのように思われます。
したがって日本は国をあげて太陽光発電の普及に取り組んでいますから、
国として住宅などへの太陽光発電の導入に対しての補助金制度を設けています。
もちろんこれには無条件ではなく、この補助金制度を活用するためにはある一定の条件を
クリアしなければなりませんが、いずれにしても太陽光発電を導入する立場には
ありがたい制度です。
そしてさらに全国の各自治体も国とは別に太陽光発電の導入に対する補助制度を
設けています。
その内容は各自治体により異なりますので太陽光発電の導入を考えた場合は
所轄の自治体に問い合わせてください。
いずれにしてももし国と自治体の両方から補助を受けられるような場合には
大きなメリットになりますから、補助金のフル活用は太陽光発電導入の際の費用面での
必要かつ不可欠な条件になると言っても過言ではないでしょう。
